私は2022年からバーチャルオフィス分析をスタートし、これまでに231社、400店舗以上を分析してきました。
さらに6つのバーチャルオフィスを実際に契約し、契約、郵便物受け取りサービスなどを体験。
バーチャルオフィス分析記事は多くありますが、実際に利用しなければ分からないこと、気づけないことはたくさんあります。
そんな、使ってみて分かったことについては詳細な体験記事にまとめています。
契約したバーチャルオフィスの体験記事一覧
バーチャルオフィスには種類があり、大きく分けると「法人向き」「個人向き」「ネットショップ向き」の3つに分類されます。
この3パターンすべてを体験し、レビュー記事としてまとめています。
法人向き
バーチャルオフィスで法人登記する際に重視すべき「信頼性」「郵便サービス」において、私が業界トップクラスのワンストップビジネスセンター。
全国展開する会社規模、便利なマイページで届いた郵便物を管理できる利便性、さらに会員だけが1,000円/時〜の価格で使える貸し会議室が各地に用意されています。
そして最大の特徴は、契約者に対してもサービスが手厚い点。
実は、このメリットについて言及しているメディアはほとんどありません。
バーチャルオフィは新規契約者獲得のために「店舗数が増える」「入会金無料」はよく見かけますが、既存会員のためにサービスがグレードアップすることは珍しいです。
その点、ワンストップビジネスセンターは「郵便物の宅配ロッカー受け取り*」「画像で郵便物の確認」など新規サービスを開始。
月500円といった格安バーチャルオフィスと比較して料金は高いと感じるかもしれませんが、信頼性やサービスの質を重視する方にはおすすめなバーチャルオフィスです。
*一部店舗
個人〜小規模な法人向き
「郵便物はほとんど届かないからコストを抑えたい」という方にぴったりなプランがあるレゾナンス。
月額990円で、転送頻度を月1回におさえたプランが魅力。
私は個人事業主で普段は郵便が届きませんが、過去に税務署から重要な書類が2度届きました。
万が一届いたときにも郵便物を対応してもらえる、安心感があるプランが魅力。
出店エリアが東京に集中しており、地方には店舗がないのがデメリットとして挙げられます。
個人事業主、ネットショップ販売者にはおすすめなバーチャルオフィス。
もっとも安い月額660円の「ミニマムプラン」で以下の対応が可能です。
- ネットショップの取引中に発生した返品物の受け取り・転送
- 個人事業主の税金関連の書類
安いバーチャルオフィスはたくさんありますが、「ネットショップの返品物は一切受け取らない」というパターンが散見されます。
また、個人事業主の場合、「郵便物は普段は届かないが、税金関連の書類だけは受け取りたい」という方も多いのではないでしょうか。
これらの細かいニーズに応えられるプランを用意しているのがDMMバーチャルオフィス。
徹底的にコストカットしたい小規模事業者の方には特におすすめです。
初期費用0円、郵便物が一切届かないのであれば月額990円で利用できる格安バーチャルオフィス。
大手が運営しており、便利で見やすいマイページが使えるコスパの良いバーチャルオフィスです。
郵便物が届く場合、転送頻度によって選べるプランが特徴。
ただし、毎週郵便物転送サービスを利用したい方、法人登記したい方は追加費用が多くなる傾向がある点には注意が必要です。
サービス充実度は業界トップクラス、なのに月額880円という低価格が魅力のバーチャルオフィス。
格安バーチャルオフィスでよくある細かな有料オプションが無料。
借りる住所さえ問題なければ使う価値ありのバーチャルオフィス。
店舗数が少ないため、地方の住所をレンタルしたい方には選択肢がないのがデメリットとして挙げられます。
個人、ネットショップ向き
とにかく安いのが和文化推進協会。
特にネットショップ販売者にとってネックな「個人情報の公開」に対応できるバーチャルオフィス。
月額500円の基本プランを契約すると、契約者共通の電話番号も無料で利用できます。
「住所も連絡先も公開したくない」方には必見。
小規模事業者にはぴったりですが、頻繁に郵便物が届く方、法人登記したい方にはサービスが物足りないと感じるかもしれません。
バーチャルオフィス契約体験からわかったこと
私が初めてバーチャルオフィスを契約したのは、分析を開始してから１年後のタイミングでした。
実際に契約してみると、分析しているだけでは分からない「バーチャルオフィス選びの注意点」を発見。
この発見も記事にまとめましたので、バーチャルオフィスに対して不安がある方にはぜひ読んで欲しいです。
